2013年度の調査で、妊娠・育児などで、勤務中の医師で、パートやアルバイトとしての勤務のみで、常勤先を持たない女性の非常勤産科医師が、2012年度から約3ポイント増えていることがわかっています。
2006年に起きた大野病院事件を受け、若い医師の産婦人科離れが問題となってきています。
ご存知のように、産婦人科はその業務の過酷さと特殊性も手伝って、医師の数は全体的に増えてきていても、産婦人科医は減少するばかりになっています。
産婦人科医の平均年齢も年齢層が高くなってきており、担い手不足が懸念されています。そんな状況の中、非常勤女性産科医の増加が今回明らかになったことで、関係者は頭を痛めています。
常勤先がない女性医師353人のうち、54.9％に当たる194人が、30代なのです。ただ数を増やせば良いというものではないのです。30代の離職対策を立てなければ、極めて非効率的でしょう。妊娠や育児中の医師向けの対策を充実させねばなりません。
こんな状況のため、産婦人科医の需要はどこでも高いです。
このようなことから給料面でも高待遇な場合が多いのですが、女性医師の場合は、先述したように勤務のシフト体制、女性医師の働きやすい職場環境であるか否かが重要になってきます。
給与も大切ですが、出産・育児をする場合のサポート体制を重視して転職先を選びましょう。